voices from athletes ｜ 公共スポーツ施設のあり方を考えるメディア
まちをつくる
アスリート
「まちをつくるアスリート」とは、競技者のみにとどまらず、スポーツを通じて多様性と包摂に基づいた豊かなまちづくりに取り組む人々を指します。選手も、専門家も、ファンも、家族も、日々施設を使う生活者一人ひとりが、まちをつくる主体です。
国は、決めた。
スポーツ基本法（2011年・2025年）、スポーツ庁の発足（2015年）、障害者権利条約の批准（2014年）。誰もがスポーツを享受できる社会へ——方向は、すでに国の約束になっている。
まちには、届いていない。
多くの自治体で所管は分かれたまま。施設の未来を決める会議に、使ってきた人の声が届かない。「情報の死角」の中で、まちの誇りが静かに消えていく——横浜国際プールで、いままさに起きていることだ。
だから、市民がつくる。
取材で知り、知らせる。対話の場（ミニ・パブリックス）で考える。研究で確かめ、政策を育てる。それが「まちをつくるアスリート」。声は、施設よりも長く残る。
特集 ｜ CASE 01 横浜国際プール問題
私たち抜きで、
決まっていく。
三つの障害の競技団体が全国大会を育て、日本代表と子どもたちが同じ水で泳いできた「パラ水泳の聖地」。そのメインプールの廃止が決まり、2026年9月の入札公告で仕様が固まる。2031年3月の開業へ向けて、手続は動き出している。当事者の声は、意思決定にどこまで届いていたのか——積み重なる歴史と、構造的な課題を追う。
2026年9月
入札公告＝要求水準の確定。総事業費 約100億円、事業期間は2051年3月末まで
1万1,290筆
存続を求めて集まった署名（2024年6月・水泳団体合同会見）
4割
パブリックコメント3,000件超のうち、存続を求めた意見
eventsイベント
- 2026.11 取材の学校子どもから親世代まで——「誰もが発信できる時代」の取材をどうするか、作戦ミーティング。2027年5月・横浜パラトライアスロンでの子どもカメラマン／アスリートインタビューに向けたスペシャル授業。詳細は近日公開
- 2027.1 まちをつくるアスリート版 ミニ・パブリックス横浜国際プール問題をテーマに、各方面からの参加者と専門家を招く座談会。2027年10月の市会議決に向けて、「これまで」と「これから」を共有し、まちをつくる主体として何ができるかを考える。参加募集は秋に開始予定
newsニュース
- 2026.8.1 ヨコハマ・フットボール映画祭で「アクセス・フォー・オール」のトークイベントを取材——記事を公開しました日本サッカー協会が2024年に発表した「アクセス・フォー・オール宣言」——誰もがサッカーを「する」「見る」「関わる」ことにアクセスできる機会と選択肢を届ける、という約束。その実践を、ロービジョンフットサル選手でJFA職員の岩田朋之さん、スタジアム建築が専門の上林功さん（日本女子体育大学教授）が語り、車いすユーザーの日比野暢子さん（桐蔭横浜大学大学院教授）が進行しました。競技も規模も違っても、「使いながら育てる施設をどうつくるか」という問いは横浜国際プールとまっすぐ重なります。取材記事を公開しました
- 2026.7.11–12 第5回インクルーシブ水泳競技大会が横浜国際プールで開催——取材記事を公開しました障害の有無も年齢も超えてスイマーが競う大会に744人がエントリー。初回約136人、前回473人からの成長が続く。実タイムではなくポイントで競うため、パラリンピック金メダリストが表彰台の真ん中に立つ。アジアパラ競技大会へ向かうパラ水泳日本代表が、チームとして初めて活動する場にもなった。パラフォト版（大会の全体像・選手の声）とYahoo!ニュース版（施設の価値を問う再構成）の2本を、noteでまとめて案内しています
- 2026.9.19–21 ジャパンパラ水泳競技大会、横浜国際プールで開催へ2025年はアジアパラのテストイベントとして名古屋開催。今年は「聖地」に帰ってくる
- 2026.10 愛知・名古屋2026アジアパラ競技大会 取材プロジェクトパラフォト取材チームで大会に臨み、パラスポーツのレガシーを深める
- 2026.7 note「まちをつくるアスリートという構想」を公開研究と実践の循環をつくる——プロジェクトの考え方をまとめました